Stripeのアカウント停止理由と解決策

初めての方やネットショップを経営していて、急に決済サービス（PayPalペイパルやStripeストライプ）がアカウント停止、凍結といった事態に悩まされていませんか？

アカウント停止、凍結の理由はPayPal、Stripeの利用規約を満たしていないことが原因になります。

すぐに始められるSNSと違って、決済サービスはお金を扱うので

 

上記、基本的な4つの項目は必ず設定しなければなりません。

 

今回は、僕もアカウント停止を食らったStripeに注目しつつ、上記以外にも審査基準や気をつけないといけないこと、使って分かったStripeの欠点を補ってくれる拡張ツールも加えて詳しく解説していきます。

 

ちなみに、Stripeストライプからアカウント停止時のメール内容が以下になっています。

 

決済サービスStripeとは

Stripeは登録料や月額料金不要で決済管理が可能なサービスです。Stripeアカウント作成のためには導入先のWebページが必要となります。

 

また、「Stripe Connect」という連携システムを利用し、親アカウントと連結できます。Stripe Connectアカウントは「Express」「Standard」「Custom」の3つがあり、その中でも高いカスタマイズ性を持つExpressとCustomは有料です。

 

特にCustomは開発の自由度が高く、プログラミング知識があれば使いやすさを一層高めることができます。

 

しかし、導入にはWebページの準備と有料オプションの費用負担が求められ、その点は利用時に考慮が必要です。これらの各要素がStripeの特徴・仕組みとして挙げられ、そのメリット・デメリットを理解することが重要となります。

 

Stripeの特性と仕組み

Stripeアカウントの作成は特に手間がかからず、その手順も非常に直感的です。最初にメールアドレス、名前、パスワードを入力し、そのメールアドレスの認証を行うだけで、基本的なアカウント作成は完了します。

 

これにより、誰でも手軽にStripeの世界に足を踏み入れることが可能となります。さらに、アカウントを作成した後でも、自身の事業に関する詳細情報を入力することでアカウントを有効化し、サービスを利用することができます。この簡単さと便利さは、Stripeの強みとも言えるでしょう。

 

しかし、詳細情報の入力が必要となるので、準備をしておくことも重要です。結果として、Stripeアカウントの作成と有効化は、簡単な操作と少々の準備だけで、その決済サービスを利用できるという手軽さが魅力となっています。

 

Stripeを使うメリット

Stripeは国際取引を安全かつ簡単に行える決済サービスで、43カ国で利用可能、135種以上の通貨対応を実現しています。

 

多様な決済方法に対応しており、Google PayやAlipayでも受け付けることができます。これらは海外展開を積極的に行う企業にとって利点となります。

 

また、すぐに利用可能なAPIや開発者用ツールも充実しており、多様な決済管理のニーズを満たします。Stripeの料金体系はシンプルで、決済ごとに3.6%の手数料が加算され、初期費用や月額使用料は不要です。これにより、コスト管理が効率的になり、頻繁な金融取引を行う個人や事業者にとって便利です。

 

Stripeを使うデメリット

Stripeは便利な決済サービスですが、使う人によっては手数料が増えるデメリットが存在します。

 

特に、外国からのカード支払いを受け付ける場合や通貨を変換する際、それぞれ1%の手数料が必要となります。

 

そのため、国際的な取引を多く行う場合には、これらの追加手数料が発生する可能性があることを理解し、計画に含めておく必要があります。Stripeは確かに幅広い国際取引をサポートしていますが、追加の手数料が発生する可能性を認識した上で、そのメリットとデメリットをバランス良く考慮することが重要です。

 

 

 

Stripeの審査に通らない理由

Stripeのアカウント停止する以前にめちゃくちゃ大事な話なのですが、Stripeの審査に通過するための絶対条件があります。

 

結論から言うと審査に通るためには、審査基準を満たす必要があります。

 

正直、Stripeの審査基準については明確にされていません。しかし全ての決済システムに共通する基準はあります。Stripeの審査に通らない理由についてはこちらにまとめています。思い当たる節があるかと思いますので、参考にどうぞ

→ Stripeの審査に通るためには？

 

Stripeのアカウントが停止する7つの理由

Stripeのアカウントが停止する理由は、主に7つあります。

 

 

 

基本的なことから応用部分まで詳しく説明していきます

利用規約を満たしていない

Stripeには詳細な利用規約があり、違反に対するペナルティは厳格です。そのため、アカウント停止を避けるためには、規約の再確認と遵守が必要です。規約違反が無いかどうか、定期的にチェックすることをおすすめします。

 

Webサイトを持っていない

Stripeの利用には専用のWebページが必要となります。あなたの商品やサービスを、販売するためのプラットフォームとなるものです。もしまだWebページを持っていない場合は、新たに開設する必要がありますが、開設する際にはアカウントの種類に注意が必要です。特に、SNSのような一部のアカウントでは、Stripeアカウントの有効化ができず、結果的にStripeのサービスを利用することができなくなります。

 

そのため、Stripeを利用するためのWebサイトを新たに開設する場合には、そのページがStripeとの連携が可能なものであるかどうかを必ず事前に確認してから進めてください。これにより、Stripeの機能を最大限に活用することが可能となります。

→ Webサイトを開設するには？

 

禁止業種リストの商品・サービスを扱っている

Stripeはユーザーにとって便利な決済サービスですが、ある種の商品やサービスの取引は制限されています。

 

例えば、違法薬物、ギャンブル関連、アダルトコンテンツなどは禁止業種とされています。

 

これは、これらの商品やサービスが法的な問題を引き起こしたり、犯罪につながる可能性があるためです。さらに、Stripeはハイリスクと判断した業種に対しても、そのサービスの利用を許可していません。また、一部の地域、例えばイランやキューバとの直接的または間接的な取引も制限されています。

 

これらの国は特定の規制により、国際的な取引が制約されているためです。規制を理解し、遵守することで、Stripeを安全かつ効果的に利用することが可能となります。

→ Stripeのハイリスク産業をみる

 

デジタル商品の販売をしている

Stripeはデジタル商品、特に問題のある情報商材の販売に起因するアカウントの凍結が増えています。インターネット上での情報商材の取引はトラブルが多く、様々なサービスが規制を強化しています。

 

特に情報商材にありがちな「10分の作業で100万の売り上げ」「コンサル200万」みたいな夢の夢を描く世界を短に感じさせるような商売文句は危ない。

 

Stripeも公平な取引とアカウントの正当性を保つために厳しい基準を設けているので不正な行為を助長するマルチ商法やねずみ講のような商材だけでなく、合法的なオンラインコースなども凍結の対象となり得るという点です。

 

商材の選択は慎重に行い、利用規約を満たし、公正で透明な強化ガラスを持つことです。

 

継続的な高額取引をしている

Stripeは高額取引の継続的な実施もアカウント凍結の要因となります。特に50,000円以上の決済が反復的かつ長期に渡って行われると、凍結の危険性が増すのです。高額商品の取引を行う場合は、分割払いを設定することで、この問題を避けることが可能です。

 

もしこのような高額取引が必要な場合は、その取引を最適な形で行うための適切な対策を検討し、Stripeの利用規約に適合するようにすることが重要です。これにより、長期的なビジネス運営を安定的に続けることが可能になります。

 

正直、私はStripeで99万円ほどの決済を何度か受け付けましたが、、何一つ問題なく決済が通りました。

ただ運が良かっただけの可能性もあるし、高額決済をバンバン通すのはやめた方が吉です。

にした方が、リスクを抑え冷や汗かくことなく毎日を過ごせますよ

→ Stripeの分割払いの設定方法

 

客層の記載

BtoCよりもBtoBの方が通りやすいので、完全にBtoBに寄せたページが必要です。

私は「起業家」や「中小企業」向けに、"運動するためのジムの立ち上げ方支援"をしてるというコーポレートサイトをWebサイト上に作りました。

あくまでも「個人向けではなく法人向けだよ」という見せ方です。

法人のお客様も割といるので、嘘ではなく事実の一部を切り取ってStripeに提示しています。

 

付随させていない

上記に書いた通り、私は「起業家」や「中小企業」向けに、"運動するためのジムの立ち上げ方支援"をしてるというコーポレートサイトをWebサイト上に作りました。

 

運動するためのジムの立ち上げ方支援として、

など、これらを含みます

 

そこに"付随して"使い方やノウハウをまとめた動画コンテンツを渡しているという見せ方をしています。

 

実際、私のメインで売ってる商品の中には使い方の動画やジムの仕組み作成のテンプレートをお渡ししてるので嘘はありません。

 

あくまでも名目は導入支援

 

これも事実の一部を切り取って記載したことで、今はアカウント停止していません。

 

私は、アカウント停止になるまで、これらの理由を知りませんでした。

 

なので、下記の画像の、ダッシュボードの上部にピンクのポップが表示されている「お問い合わせくださいに」ので4項目を設定してから、一度連絡してみました。すると、返事は『審査基準についてはお答えできない』との一点張り。改善されないままアカウント停止のままの状態が何日も続きました。。。

 

 

「どうしたらいいんだ。。。」とググっても出てこないし頭を抱えていました。

では、どのようにして解決したのか一つずつ詳しく解説していきます。

Stripeのアカウント停止を未然に防ぐ解決策

Stripeの利用規約を読んだところ、3つの解決策でStripeのアカウントを未然に防ぐことができました。

商品（現物）であればいいのですが、サービスの物理的な証拠がないデジタルコンテンツ商品（NFT、チケット、音楽など）は、実際にお客様に提供されたかどうかの判断が非常に困難なため、販売する側はハイリスク産業（チャージバック、詐欺、薬物売買、アダルト、動物など）に分類されます。

下記リンク先がStripeが示している禁止業種のリストになります。

また、チャージバック率が平均より大幅に下回っている場合も、リスクの高い販売者に分類されるのでご注意ください。

これらを踏まえた上であなたの商品をStripeで使えるのか判断して欲しいと思います。

本番環境の利用申請

では、初めに本番環境の利用を申請した時に、重要なURLがあったのをご存知でしょうか？

 

アカウント停止になったあなたは見逃してしまっています。

そこには、Stripeを始めるにあたって必要な4項目が記載されていて、クリアしていないことにはStripeを利用することはできません。

 

お客様のお金を受け取るので、信用かつ安全に保たなければなりません。

なので、この4項目はお客様とStripe、国に宣言しているようなものと言えるでしょう。

まず、これらの4項目を詳しく解説していきます。

本番環境用シークレットキーを使用

まず、Stripeを利用するには本番環境用のAPIｴｰﾋﾟｰｱｲがありダッシュボードから本番環境用シークレットキーを取得することができます。
自身のサイトでキーを正しく打ち込まないとお客様からの支払いを受け取ることができません。
また、テストシークレットキーを打ち込んだ場合、お客様に請求することはできません。

 

Stripe.jsと一緒に本番環境用の公開可能キーを使用する

本番環境用の公開可能キーも上記と同様、ダッシュボードから取得することができ、自身のサイトでキーを正しく打ち込まないとお客様からの支払いを受け取ることができません。
また、テストシークレットキーを打ち込んだ場合、お客様に請求することはできません。

この本番環境用の公開可能キーと本番環境用シークレットキーは2つで1つであり、ダッシュボードで取得したものをそのまま使用しない限りお客様との取引が成立しません。

 

サイトでHTTPSを有効にする

 

例えば、僕のサイトもhttps://sunliblog.comと言うように、https⇦をつけています。これは自分でつけることはできず、ドメインとサーバーを購入したところでSSL証明書を発行することでhttpからhttpsに移行することができます。

なお、SSL証明書の発行手続きだけは手間がかかり時間をムダにしてしまいます。サイトごとをXserverエックスサーバーに移行することでスタッフが代行してくれるので5時間ほどでhttpsに移行できるし、大量アクセスに強いハルクのようなサイトにできますよ。

→ 使ってわかったXserverのメリット・デメリット

 

 

このように暗号化されるため、支払いを処理する時の個人情報や取引データなど第三者から見えないため、ハッキングを防ぐことができます。

 

特定商取引法のページを追加

これは日本の法律で求められているものであり、なくてはならないものになります。

いわゆる、販売商品に対しての説明ページになります。基本的にお客様は見ることはありませんが、あなたと決済システム側がリスクを負うことになるので自身のサイトで特定商取引法に基づく表記が記載されているページを作る必要があります。

特定商取引法に基づく表記が記載されているページがない場合、3/4項目が満たされていたとしてもStripeのアカウント停止、および利用の停止が確定します。

特定商取引法に基づく表記に最低限、記載すべきものが下記になります。*はある場合のみ記載

販売業者	サンリブログ
運営統括責任者名	サンリ
郵便番号	123-4567
住所	東京都港区南麻布1丁目2-3
*商品代金以外の料金の説明	配送料 (ご注文の合計金額が15,000円以上で配送料無料) 代引き手数料（代引きの場合） 振込手数料（銀行振込の場合）
申込有効期限	ご注文日から1週間
*不良品	ご購入手続き後のお客様都合による返品や返金はお断りをさせて頂いておりますが、万一、不良品や誤った商品がお手元に届いてしまった場合には、お手数ですが商品到着より３日以内のご連絡をお願い致します。
販売数量	1個から
*引渡し時期	ご入金確認後、または各種手続き完了後、通常3営業日以内に発送
お支払い方法	クレジットカード決済 銀行振込 代金引換 PayPay
お支払い期限	クレジットカード決済をご利用の場合：ご注文完了時に自動課金されます。 代金引換をご利用の場合：商品お届け時にお支払ください。
返品またはキャンセル期限	到着日から1週間以内（未開封のみ）
*資格・免許	なし
屋号またはサービス名	サンリブログ
電話番号	0123-45-6789
メールアドレス	pitsnak@sunliblog.com
ホームページアドレス	https://sunliblog.com

特定商取引法に基づく表記に使える表の作り方はこちらを参考にしてみてください。

→ シンプルで簡単な表を作るには？

以上の4項目が、Stripeの支払いを可能にするための必須条件になります。

 

コンテンツ商品の見直し

幸いStripeでは少額しか動いていなかったのでダメージは少ないですが、特に講座などの無形商材の決済リンクをStripeで作成している方は要注意。Stripeの審査に落ちる原因にもなるので海外の決済代行サービス会社はマジで怖いな〜と痛感しました。

 

最近ではデジタル販売者の商品の取り扱いが荒いため、去年よりも基準を強化しているとの報告もあり、厳しくなっています。だから、少し足をグネっただけで怪我する現状と常に隣合わせと思ってていいかもしれません。。

 

そのため、急なアカウント停止を避けるためにStripeを使わないで、デジタルコンテンツ販売に特化したプラットフォームを使う手段もあります。

 

 

というのも、デジタルコンテンツ販売に特化したプラットフォームを利用したほうが企業の傘の下にいるから安全だということと、お客様はそれを求めて来るので、あなたが届けたいと思っている人にしっかり届き、収益を最大限に伸ばすことができます。

 

ここで評判を集めて「ECショップもやってます」と誘導すれば、ECショップに人を流すことができます。

 

あなたの商品が売れるためには、『人がいるところに商品を置く』

これが商売の基本だと僕は思っています。

 

BASEで販売してみる

 

とはいえ、こういったプラットフォームの手数料がバカ高いので、稼いでる人は決済システムを使っていることが多いです。

なので、こういったプラットフォームは認知や集客のための手段として活用していきましょう

 

また、「新規顧客が来ない」と悩んでいる人に、コストカットでき商品のストックもできる半永久的に集客できる方法を参考にしてみてください。

→ 集客率を上げるためには？

 

 

こういった方もいると思うのでStripeでのデジタルコンテンツ商品の販売方法をご紹介します。

Stripeの金額設定時の、コンテンツ商品の内容を記入する欄に「ダウンロードコンテンツ」「PDF」などを明記することと、備考欄に実際の商品を購入した特典（おまけ）として「〇〇が無料ダウンロード（メールに添付）できる」または「〇〇を郵送する」をお客様に明確にすること。※郵送の場合、顧客が購入者情報の記入欄に住所欄を追加します。

特典（おまけ）ですので上記のどれかでいいでしょう。

販売目的は商品であって特典（おまけ）ではないので、あまり手間と労力をかけないためにクラウドワークスで外注して、売上を伸ばすための工夫や新たな商品開発に時間を費やしていきます。

 

クラウドワークスで外注してみる

ここで一つ注意点。

 

現物商品であれ、デジタル商品であれ、金額が5万円以上の商品を扱う場合は分割払いをしないとまたアカウント停止をくらいます。↓

 

【高額決済】Stripeでの分割払いの受け付け方法

Stripeは5万円以上の決済を継続的に行なった場合、ハイリスク産業扱いとなりアカウント停止になります。

 

もし、５万円以上の商品を受け付ける場合は分割払いに設定すること。

 

あなたの会社が分割払いに対応していない場合、来てくれたお客さんが「分割できないなら買わない」と帰る後ろ姿を見るのは最悪です。

その希望に添えるように、環境を整えておくのはかなり重要です。

→ Stripeの分割払いの設定方法

 

Stripeのアカウント停止したときの対処方法

お客様からの入金があり、『今月の売り上げが銀行口座に振り込まれる！！...... ん？え！』

と、いったところでStripeからのメールが来て焦りましたよね。

 

Stripeアカウントを作り直す

Stripeの新規アカウントを作り直すことで、決済の受付を再開することができますが、注意点が１つあります。

停止中のアカウントのダッシュボードの左上からアカウント作成してしまうと、口座名義と契約者名が紐づけられるのでアカウント停止になる可能性が高くなります。※いわゆる、メールアドレスや住所など全てを違う名義で作るということ

 

先ほどの

を必ず実行し、利用申請の許可を得てください。

Stripeの審査基準に反しているのであれば、数日経てばまた同じメール内容が送られてきます。Stripeの審査基準は公開されていないため、何がダメなのかを明確にはお答えできませんが、Stripeの利用規約に反していない限り、アカウント停止、凍結、閉鎖の恐れはないのでしっかり見ておきましょう。

 

【売上没収】120日後の支払い返金日まで待つ

売上があるのにアカウント停止した場合、新規アカウントを作らずStripeからの指示通りに120日後まで待ちます。4項目を設定し支払いを有効にすることで、その売上金は自動的に銀行口座に振り込まれます。

 

しかし、4ヶ月間Stripeが使えないと商売が滞っている状態で、収入が入ってきません。

 

その間に、他の決済サービスを利用することで、支払い返金日までの収入の繋ぎとして活躍します。

 

他の決済サービスの利用を許可しておく

結論は、「3つの決済システムで商売に挑む」がいいと思っています。

 

 

毎日の商売に、決済システムが必要なのは言うまでもありませんが、今回のようにアカウント停止、凍結してしまえば、仕事を中断して問題に向き合わなくてはなりません。

また、売上没収されている方は、頭を抱えなくてはなりませんよね。

 

私は、入金サイクルが早いSquareオンライン決済を使って、よく売れる商品と紐づけています。そうすれば、翌日には売上を銀行に入金できます。

没収される心配はいりません。

 

参考までに、決済システムの環境

 

どの決済システムを使っても手数料3.6%までに抑えることができます。

 

私の場合、商売に怪我をしないために、この４つの決済システムの審査を通していたので、Stripeが凍結したときも決済リンクの変える作業だけでした。

 

アカウント凍結に強い決済システムを選ぶなら、審査基準にクリアしないと使えない日本企業のSTORES決済を契約しておけば、問題ないかと思います。

 

Stripeを使って思ったことは、

 

今後同じようなことが起こっても、仕事を順調に進めるために、早めに審査を通してベンチ入りさせておきましょう。

→ Squareオンライン決済のメリット・デメリット

 

また、売上金の振込先銀行としてメガバンク（三井住友銀行）を利用していましたが、ネット銀行に振込先を変更したことで「フリーランスとしてのレベル」は一気に上がります。もちろんメガバンクだけでも問題ありませんが、フリーランスとして生きるなら、最適な銀行選びとしてネット銀行の選択もありだと思っています！

→ 銀行口座の使い分けと選び方

 

 

 

まとめ : Stripeのアカウント停止理由と解決策

 

 

Stripeの審査基準は厳しいようで厳しくないし、厳しくないようで厳しいです。

4つの項目を確実に守っているのであれば、審査基準に反しない限り利用停止および凍結の恐れはないでしょう。
以上でStripeのアカウント停止理由と解決策をご紹介しました。

 

 

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